「暗号資産」と「仮想通貨」の違いとは？初心者向けに解説！

ここ最近、ニュースやCMで「暗号資産」という言葉を耳にすることが増えました。

以前はビットコインやイーサリアムは「仮想通貨」と呼ばれていて、「暗号資産」という名称が使われ出したのは最近のことです。

「今まで使われていた「仮想通貨」とは違うもの？」「使い分けにルールはあるの？」と疑問に思っている人も多いと思います。

「暗号資産」と「仮想通貨」は同じもの

結論から言うと、「暗号資産」と「仮想通貨」は同じものです。

「暗号資産」や「仮想通貨」の他にも、「暗号通貨」「クリプト」などの名称が使われることもありますが、これらも同じ意味になります。

今でも「仮想通貨」という名称は使われていますが、最近のテレビやインターネットでは「暗号資産」のほうが多く使われている印象です。

日本の法律（資金決済に関する法律）でも、はじめは「仮想通貨」という名称が使われていました。

ですが国際的な名称が「virtual currency」（＝仮想通貨）から「crypto asset」（＝暗号資産）に変更されたため、日本の法律もこれに合わせて2019年ごろから「暗号資産」という名称が使うようになりました。

このような法律の中での名称の変更もあって、これまでは「仮想通貨」と呼ばれていたものが「暗号資産」と呼ばれるようになってきたのかもしれません。

暗号資産の販売所・取引所はどの名称を使っているのかを調べてみました。

販売所によっては「暗号資産（仮想通貨）」と括弧書きにされていることもありますが、どの販売所も基本的には「暗号資産」を使っているようです。

現在は「暗号資産」と「仮想通貨」の両方の呼び方が使われていますが、将来的には「暗号資産」と呼ぶことが増えていくのかなと思います。

法律でも「暗号資産」という名称を使いますし、販売所・取引所も「暗号資産」の名称を使っているので、あとは人間が次第にそれに合わせていくことになるかと思います。

暗号資産（英語で「crypto asset」）とは、インターネット上でやり取りできるデジタル通貨のことです。

ビットコインやイーサリアムが代表的な暗号資産ですが、世界では1,000種類以上の仮想通貨が存在しています。

日本の取引所では、次のような暗号資産を取引することができます。

暗号資産と法定通貨（日本の場合は「円」）の主な違いは次の通りです。

	暗号資産	法定通貨(円)
発行者	国、銀行	なし
価格変動	する	しない

電子マネーとは、SuicaやWAONなど、データのやり取りを通じて支払いをするためのものです。

どちらもデータで支払いなどを行うため、電子マネーと暗号資産は似ている部分もありますが、次のような違いがあります。

暗号資産は、投資目的で購入されることが多いです。

私もいくつか暗号資産を保有していますが、目的は投資です。

暗号資産は株式やコモディティ（金など）に比べて価格の変動が大きいので、それなりのリスクはありますが、うまくいけばかなりのリターンを得ることができる可能性があります。

例えば、ビットコインの過去５年間のチャートをみても、5年前には100万円だったビットコインは、5年間で300万円まで上昇しています。

ビットコインの他にも仮想通貨にはいろいろな種類がありますが、多くの仮想通貨で値上がりが見られます。

暗号資産は投資目的で見られがちですが、もともとはデジタル通貨なのであり、本来的な使用目的は通貨としての利用です。

暗号資産には、現預金にはない下記のようなメリットがあります。

暗号資産には、投資や通貨としての使い方以外にも、様々な使い方があります。

NFTなどがその例です。

「暗号資産」には「仮想通貨」「暗号通貨」「クリプト」などいろいろな呼び方がありますが、同じものです。

過去には「仮想通貨」から「暗号資産」へと呼び方が変わりましたが、これからは「暗号資産」という呼び方で定着するのではないかと思っています。（定着してほしい。）

このブログでも「暗号資産」を使ってく予定です。